ヨーロッパ統合と脱植民地化、冷戦――第四共和制後期フランスを中心に
黒田友哉 著
ISBN:978-4-905497-67-7、A5判上製、300頁、本体価格4,400円、2018年刊
フランスのヨーロッパ統合政策とアフリカ政策との関連を丹念に分析。第四共和制後期フランス外交の特徴を描き出す労作。
【著者】黒田友哉（くろだ・ともや）
1979年生。2003年京都大学総合人間学部卒業。2009年パリ第一大学／セルジー＝ポントワーズ大学大学院ヨーロッパ統合論修士課程修了（Master Recherche）。2010年慶應義塾大学大学院法学研究科より博士（法学）を取得。日本学術振興会特別研究員（PD）を経て、現在、帝京大学法学部講師。
専門は国際関係史、ヨーロッパ統合論、フランス外交史、ヨーロッパ・アジア関係。
主著：『複数のヨーロッパ―欧州統合史のフロンティア』（北海道大学出版会、2011年、共著）、『戦後アジア・ヨーロッパ関係史』（慶應義塾大学出版会、2015年、共著）、「EC／アセアン関係の制度化 1967－1975年：EU―アジア関係の一起源をめぐって」『国際政治』第182号（2015年）（日本国際政治学会、第9回奨励賞受賞）
専門は国際関係史、ヨーロッパ統合論、フランス外交史、ヨーロッパ・アジア関係。
主著：『複数のヨーロッパ―欧州統合史のフロンティア』（北海道大学出版会、2011年、共著）、『戦後アジア・ヨーロッパ関係史』（慶應義塾大学出版会、2015年、共著）、「EC／アセアン関係の制度化 1967－1975年：EU―アジア関係の一起源をめぐって」『国際政治』第182号（2015年）（日本国際政治学会、第9回奨励賞受賞）
【目次】
序 章
第一章 第二次世界大戦後ヨーロッパ統合におけるフランス
――海外領土の位置付けを中心に
第二章 欧州経済共同体設立交渉とフランス
――海外領土の加入を中心に(一九五五-一九五七年)
第三章 欧州原子力共同体(ユーラトム)設立交渉とフランス
――海外領土の加入を中心に(一九五五-一九五七年)
第四章 欧州自由貿易圏構想とフランスの対応
――海外領土・国（PTOM）問題を中心に(一九五六-一九五八年)
第五章 ローマ条約の始動
――発効、関税同盟第一段階始動における動揺・確立とその後
終章
【書評・紹介】
●『史学雑誌』（第129編第4号）、評者：池田亮氏（東北大学）
●『現代史研究』第65号（2019年）、川嶋周一氏（明治大学）
●『歴史と経済』第246号（第62巻第2号、2020年1月）、評者：石山幸彦氏（横浜国立大学）
●『政策創造研究』（関西大学）第14号（2020年）、中屋宏隆（南山大学）
●『日仏政治研究』第15号(2021年）、小川浩之氏（東京大学）
●『国際政治』203号（2021年）、評者：鳥潟優子氏（同志社女子大学）